学費・その他費用について
宮崎マルチメディア専門学校では、3つの学科(6つのコース)でクラス編成を行い、各クラスの特長を生かした授業を取り行っております。 一人ひとりを大切に考えた業界デビューの為の教育システムを整えております。
入学検定料・入学金
※願書を郵送する場合は、入学検定料を郵便為替にて納入してください。
※願書を持参する場合は、現金でも受け付けます。
※一旦納入された出願書類および入学検定料は理由の如何にかかわらず返還できません。
学費
横にスクロールできます。
授業料(1年分) |
施設費(1年分) |
教育管理費(1年分) |
年額 |
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CGデザイン科 | 660,000円 |
170,000円 |
60,000円 |
890,000円 |
Webクリエイター科 | 660,000円 |
170,000円 |
60,000円 |
890,000円 |
ITビジネス科 | 660,000円 |
170,000円 |
60,000円 |
890,000円 |
納入方法
1回目 |
2回目 |
|
---|---|---|
CGデザイン科 | 560,000円 |
330,000円 |
Webクリエイター科 | 560,000円 |
330,000円 |
ITビジネス科 | 560,000円 |
330,000円 |
学費・入学金の納入に関する注意事項
- ※入学金は入学手続時に、学費の1回目納入金は3月末日までに、2回目納入金は7月末日までにそれぞれ納入して下さい。
- ※2年次においても同額の納入となります。(但し、入学金は不要です。)
- ※テキスト、諸経費および検定費用は別途実費負担となります。
- ※一旦納入された学費については、入学前に入学辞退を申し出た者には、入学金を除き授業料等を返還いたします。
制度・特典
日本学生支援機構
第一種奨学金(無利子貸与)・第二種奨学金(有利子貸与)2種類の貸与制度があります。
- ●第一種奨学金 金額を指定することができます。詳しくはお問い合わせください。
- ●第二種奨学金 金額を指定することができます。詳しくはお問い合わせください。
※奨学金は奨学生としての基準を満たし審査をパスした優れた学生に対して貸与されるものです。ご希望の方は高等学校在学中に予約しておくことをお勧めいたします。高等学校の事務局または進路指導室にご相談下さい。
高等教育の修学支援制度
2020年度から、新しい修学支援制度が始まりました。宮崎ブライダル&医療専門学校は、高等教育の修学支援制度の対象期間として国から認定を受けています。
修学支援制度とは収入基準に応じて次の①②を受けることができます。
- ①給付奨学金(原則返還不要)
- ②入学金・授業料減免
【収入基準】
親・本人・中学生の4人世帯の場合の目安
- ●第I区分 ... 家計収入(年額)が270万円以下(非課税世帯)
- ●第II区分 ... 家計収入(年額)が300万円以下(非課税世帯)
- ●第III区分 ... 家計収入(年額)が380万円以下(非課税世帯)
※基準を満たす家計収入は家族構成などにより異なります。
奨学金の支給額
- ●第Ⅰ区分 自宅…459,600 円( 月額 38,300円) 自宅外…909,600円( 月額 75,800円)
- ●第Ⅱ区分 自宅…307,000 円( 月額 25,600円) 自宅外…607,200円( 月額 50,600円)
- ●第Ⅲ区分 自宅…153,600 円( 月額 12,800円) 自宅外…303,600円( 月額 25,300円)
入学金・授業料減免制度
- ●第Ⅰ区分 入学金減免額…150,000 円 授業料減免額…590,000円(上限)
- ●第Ⅱ区分 入学金減免額…第Ⅰ区分の2/3 授業料減免額…約39万円(第Ⅰ区分の2/3)
- ●第Ⅲ区分 入学金減免額…第Ⅰ区分の1/3 授業料減免額…約19万円(第Ⅰ区分の1/3)
制度の詳細や最新情報については、文部科学省のホームページをご覧ください。
https://www.mext.go.jp/kyufu/通学定期の割引制度
通学にJR、宮崎交通のバスなどの交通機関を利用する場合、学生割引が利用できます。事務室に用紙がありますので申し出て下さい。
教育ローン
本校は、県知事の許可受けた専門学校です。そのため、地方銀行、都市銀行、日本政策金融公庫等の教育ローンの利用が可能です。
JACCSの教育ローンをご利用の方は下のバナーからお申込み下さい。
実習機器の利用
放課後は勿論、夏休み、冬休みの機器の利用も出来ます。練習を重ね、更に上位の検定に挑戦しましょう。
各種検定の受験
本校は全国経理学校協会の技能資格認定校になっていますので、マルチメディア関連やビジネス実務関連のすべての検定が、使いなれた機器器具を用い自分の学校で受けられます。
国家公務員採用II種試験受験資格
昭和60年4月26日人事院公示第11号により本校の2年課程の学生は短期大学の学生と同じように国家公務員採用試験を受けることができます。 また、昭和62年2月26日人事院公示第4号により、外務省専門職員採用試験及び航空管制官採用試験についても短期大学の学生と同じように受験資格が認められるようになりました。
賃貸アパートのあっせん
本校では自宅からの通学が困難な学生に対し、学校指定の不動産業者を紹介いたします。